保障内容・保険料シミュレーション - 医療保険 ちゃんと応える医療保険EVER

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ちゃんと応える医療保険EVER

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保障内容・保険料シミュレーション

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年齢

性別

通院保障

保険料払込期間

入院給付金支払限度

三大疾病保険料払込免除特約

試算条件:

2019年1月21日現在
入院給付金日額
5,000
入院給付金日額
10,000
合計月払保険料
[個別取扱]
- お申込み
いただけません
- お申込み
いただけません
保険期間 終身 終身
入院 疾病入院給付金・
災害入院給付金

?

5日未満の場合一律5日分
2.5万円
5日未満の場合一律5日分
5万円
5日以上の場合1日につき
5,000
5日以上の場合1日につき
10,000
保険期間
終身
支払事由

病気・ケガの治療を目的として入院したとき

1回の入院給付金支払限度

[60日型:60日まで]

[120日型:120日まで]

手術 手術給付金

?

重大手術 回数無制限 1回につき
20万円
重大手術 回数無制限 1回につき
40万円
手術(重大手術を除く) 一連の手術については
14日間に1回 
回数無制限
入院中の手術
1回につき
5万円

外来による手術
1回につき
2.5万円
手術(重大手術を除く) 一連の手術については
14日間に1回 
回数無制限
入院中の手術
1回につき
10万円

外来による手術
1回につき
5万円
保険期間
終身
支払事由
がん(悪性新生物)などの重大手術(*)や、病気・ケガの治療を目的として所定の手術を受けたとき

(*)がん(悪性新生物)に対する開頭・開胸・開腹手術や心臓への開胸術など所定の手術

放射線治療 放射線治療給付金

?

入院しなくても
60日に1回 
回数無制限
1回につき
5万円
入院しなくても
60日に1回 
回数無制限
1回につき
10万円
保険期間
終身
支払事由
病気・ケガの治療を目的として所定の放射線治療を受けたとき
通院 疾病・災害通院給付金

?

入院前(60日)、退院後(120日)の間で
最高30日まで
通院給付金日額5,000円の場合
1日につき
5,000
入院前(60日)、退院後(120日)の間で
最高30日まで
通院給付金日額10,000円の場合
1日につき
10,000
保険期間
終身
支払事由
疾病入院給付金・災害入院給付金が支払われる入院の原因となった病気・ケガの治療を目的として通院したとき(往診も含む)
先進医療 総合先進医療特約 先進医療給付金

?

特約保険料(内訳)
-
1回につき
先進医療にかかる
技術料のうち
自己負担額と同額

(通算2,000万円まで)

保険期間
10年満期(自動更新)
支払事由
病気・ケガで先進医療を受けたとき
入院 入院一時金特約 入院一時金

?

特約保険料(内訳)
--
特約給付金額
5万円の場合
1回の入院につき
5万円
保険期間
終身
支払事由
疾病・災害入院給付金が支払われる入院をしたとき
三大疾病一時金 三大疾病一時金特約 三大疾病一時金

?

特約保険料(内訳)
--
特約給付金額
50万円の場合
2年に1回を限度
回数無制限
1回につき50万円
保険期間
終身
支払事由
  • がん(悪性新生物)の場合
    【初回】初めてがんと診断確定されたとき、【2回目以降】がんと診断確定され入院したとき
  • 急性心筋梗塞・脳卒中の場合
    【初回】【2回目以降】治療を目的として20日以上入院、または所定の手術を受けたとき
長期入院 三大疾病無制限型長期入院特約 疾病長期入院
給付金
災害長期入院
給付金

?

EVERの
入院給付金日額
5,000円の場合

特約保険料(内訳)
--

EVERの
入院給付金日額
10,000円の場合

特約保険料(内訳)
--
1日につき
5,000
1日につき
10,000
保険期間
10年満期(自動更新)
支払事由
病気やケガの治療を目的として、EVERの疾病・災害入院給付金 1回の入院の支払限度日数(60日または120日)を超える入院をしたとき
ケガ ケガの特約 特約保険料(内訳)
--
特定損傷給付金

?

一時金として
5万円
保険期間
1年満期(最長70歳まで継続可)
支払事由
骨折・関節脱臼・腱の断裂の治療を受けたとき
災害通院給付金

?

1日につき
3,000
保険期間
1年満期(最長70歳まで継続可)
支払事由
ケガで通院したとき
終身 終身特約 特約死亡保険金
特約高度障害
保険金

?

特約保険料(内訳)
--
特約保険金額100万円の場合
100万円
保険期間
終身
支払事由
死亡したとき、または所定の高度障害状態になったとき
働けなくなるリスクの保障 就労所得保障一時金特約 就労所得保障
一時金
保険期間

?

特約保険料(内訳)
--
特約給付金額
100万円の場合
1回限り
100万円
保険期間
60歳満期、65歳満期、70歳満期
支払事由
就労困難状態Aが60日間継続したと医師に診断されたとき
「就労所得保障一時金特約」と同時に
お申込みいただく場合に限り付加できます。
精神疾患保障一時金特約 精神疾患保障
一時金
保険期間

?

特約保険料(内訳)
--
特約給付金額
100万円の場合
1回限り
100万円
保険期間
60歳満期、65歳満期、70歳満期
支払事由
所定の精神疾患により
就労困難状態Bが60日間継続したと医師に診断されたとき
介護のリスクの保障 介護一時金特約 介護一時金

?

特約保険料(内訳)
--
特約給付金額
100万円の場合
1回限り
100万円
保険期間
終身
支払事由

つぎのいずれかに該当したとき

  • 「公的介護保険制度にもとづく要介護2以上の状態」とは、要介護認定等に係る介護認定審査会による審査及び判定の基準等に関する省令(平成11年4月30日厚生省令第58号)第1条第1項に定める要介護2から要介護5までのいずれかの状態をいいます。
認知症介護一時金特約 認知症介護
一時金

?

特約保険料(内訳)
--
特約給付金額
100万円の場合
1回限り
100万円
保険期間
終身
支払事由
認知症による要介護状態が90日以上継続したとき
  • <入院一時金特約><三大疾病一時金特約><終身特約><介護一時金特約><認知症介護一時金特約>保険期間:終身/保険料払込期間:終身、<総合先進医療特約><三大疾病無制限型長期入院特約>保険期間:10年/保険料払込期間:10年、<ケガの特約>保険期間:1年/保険料払込期間:1年、<就労所得保障一時金特約><精神疾患保障一時金特約>保険期間:60歳満期、65歳満期、70歳満期のいずれかを選択/保険料払込期間:選択した保険期間と同一
  • <総合先進医療特約><三大疾病無制限型長期入院特約>は自動更新で所定の年齢まで10年ごとに更新があり、更新後の保険料は、更新時の被保険者の満年齢、保険料率により決まります。
  • <ケガの特約>は最長70歳まで継続できます。継続後の保険料は、継続日現在の被保険者の満年齢、ご職業、保険料率により決まります。
  • ご契約に際しては年齢、職業、健康状態などによる制限があります。
  • <ちゃんと応える医療保険EVER>の保険料払方タイプが「払済タイプ」の場合に、<総合先進医療特約><三大疾病無制限型長期入院特約><ケガの特約>を付加する場合、EVERの保険料払込期間満了後も、特約のみの保険料をお払込みいただきます。
  • EVERの払方タイプが60歳/65歳半額タイプの場合、満60歳/満65歳の契約応当日から保険料が半額になります。
  • 保険料半額タイプを選択した場合でも、更新(継続)がある<総合先進医療特約><三大疾病無制限型長期入院特約><ケガの特約>は将来半額にはなりません。EVERの保険料が半額になった後も更新(継続)による保険料の支払いが必要です。
  • 保障の対象となる先進医療は、厚生労働大臣が認める医療技術で、医療技術ごとに適応症(対象となる疾患・症状等)および実施する医療機関が限定されています。また、厚生労働大臣が認める医療技術・適応症・実施する医療機関は随時見直されます。
  • EVERの入院給付金日額の加入限度については、アフラックで基準を定めています。
  • アフラック「がん保険」「医療保険」に付加する先進医療の特約は、被保険者お1人につき通算して1特約のみご契約いただけます。(<がん高度先進医療特約>は通算には含みません)また、その他特約のご契約にも限度があります。
  • 三大疾病保険料払込免除特約は中途付加はできません。
  • 三大疾病保険料払込免除特約を付加した場合、保険料払込免除となる期間は、主契約および保険料払込免除対象となる特約(*)の保険料払込期間となります。*ケガの特約は対象外となります。

保険料払方タイプ

月々の保険料負担はできるだけ
少ないほうが良い

[定額タイプ]

定額タイプ

今はもちろん、退職後・老後の
保険料負担を抑えたい

[60/65歳半額タイプ]

60/65歳半額タイプ

退職後・老後は保険料負担の
心配をしたくない

[60/65歳払済タイプ]

60/65歳払済タイプ

入院給付金支払限度

入院給付金支払限度とは、1回の入院で保障される日数のことです。60日型は1回の入院で最高60日まで、120日型は最高120日まで保障されます。

三大疾病保険料払込免除特約

がん(悪性新生物)の場合

がんと診断確定されたとき

急性心筋梗塞・脳卒中の場合

治療を目的として20日以上入院、または手術を受けたとき

以後の保険料はいただきません

ご確認ください
就労困難状態Aとは以下のとおりです。

お支払いの対象となる就労困難状態Aとは、被保険者が病気またはケガなどにより、以下の①入院や②在宅療養(a)(b)(c)のいずれかに該当する状態をいいます。※精神障害や妊娠・出産などを原因とする場合を除きます。

①入院 医師による治療が必要であり、かつ自宅などでの治療が困難なため、約款に定める病院または診療所に入り、常に医師の管理下において治療に専念すること
②在宅療養
  • 医師による治療が継続しており、かつ日本国内にある自宅など(障害者支援施設などを含みます)で、医師の医学管理下において計画的な治療に専念し、自宅などからの外出が困難な状態
  • 所定の特定障害状態に該当した状態
    ※特定障害状態とは、国民年金法で定める障害等級1級または2級に相当する状態としてアフラックが定めた状態をいいます。
  • 国民年金法で定める障害等級1級または2級に認定された状態
  • 病気やケガで働けない状態であっても、自宅などから外出できる状態のときはお支払い対象にはなりません(治療のための通院などの外出を除きます)。(*4)
  • (*4)特定障害状態に該当している場合、または障害等級1級または2級に認定されている場合を除きます。
ご確認ください
就労困難状態Bとは以下のとおりです。

お支払いの対象となる就労困難状態Bとは、被保険者が所定の精神疾患により、以下の①②③のいずれかに該当する状態をいいます。

入院
医師による治療が必要であり、かつ自宅などでの治療が困難なため、約款に定める病院または診療所に入り、常に医師の管理下において治療に専念すること

国民年金法で定める障害等級1級または2級に認定された状態

精神保健及び精神障害者福祉に関する法律にもとづき、精神保健及び精神障害者福祉に関する法律施行令第6条に定める障害等級1級または2級に認定された状態

日常生活動作における要介護状態とは以下のとおりです。

「日常生活動作における要介護状態」とは、つぎの(1)および(2)のすべてに該当し、かつ、他人の介護を要する状態をいいます。

(1) 右記の①および②のうちいずれか1項目以上について、「全介助を要する状態」であること
  • ①寝返り
  • ②歩行
(2) 右記の①②③④のうち、いずれか2項目以上について、「一部介助を要する状態」または「全介助を要する状態」であること
  • ①衣服の着脱
  • ②入浴
  • ③食物の摂取
  • ④排泄

認知症による要介護状態とは以下のとおりです。

「認知症による要介護状態」とは、器質性認知症と診断され、意識障害のない状態において見当識障害がある状態をいいます。

「器質性認知症」とは、つぎの①②両方に該当する所定の認知症をいいます。

  • 脳内に後天的に生じた器質的な病変または損傷を有すること
  • 正常に成熟した脳が、①による器質的障害により破壊されたために、一度獲得された知能が持続的かつ全般的に低下したものであること

「見当識障害」とは、つぎの①②③いずれかに該当することをいいます。

  • 常時、時間の見当識障害があること
    ・季節または朝、真昼、夜のいずれかの認識ができないこと
  • 場所の見当識障害があること
    ・今住んでいる自分の家または今いる場所の認識ができないこと
  • 人物の見当識障害があること
    ・日頃接している家族または日頃接している周囲の人の認識ができないこと

詳細につきましては、「パンフレット」、「契約概要」、「注意喚起情報」、「ご契約のしおり・約款」をご覧ください。

AFH234-2018-5712 1月15日(210115)

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